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キューバで中国製太陽光パネルの導入が加速――電力供給の2割超に
米国による長期的な経済制裁の影響で化石燃料の安定調達が困難な状況にあるキューバにおいて、中国製の太陽光パネルが急速に普及しています。
カリフォルニア州に拠点を置く再生可能エネルギー調査機関マイクログリッド・メディア（Microgrid Media）の報告によると、2026年2月時点の過去12か月間で、キューバにおける太陽光発電が国内電力供給に占める割合は6%から20%以上へと大幅に拡大しました。短期間でのこの伸びは、同国がエネルギー分野での自立を模索していることを示すものといえます。
背景には、世界的なエネルギー価格の高騰や供給不安があります。化石燃料への依存度を下げる動きは各国で広がっていますが、キューバの場合は制裁による調達制約が再生可能エネルギーへの転換を後押しする形となりました。中国製パネルは価格競争力が高く、キューバにとって現実的な選択肢として受け入れられています。
一方、中国にとってもキューバへの太陽光パネル供給は、新興市場における影響力を拡大する機会となっています。再生可能エネルギー関連機器の輸出を通じて、中南米地域との経済的なつながりを深める動きが見て取れます。
エネルギー転換が世界的に進む中で、制裁下にある国がどのように電力供給を確保していくのかという課題は、国際社会にとっても重要な論点です。キューバの事例は、地政学的な制約と再生可能エネルギー導入が交差する一つの事例として、今後も注視されることになりそうです。
