中国の自動車メーカー・チェリー（Chery）と、配車・デリバリー大手のメイトアン（Meituan）が、相次いで核融合研究の分野に参入する動きを見せている。
従来、核融合技術は原子力研究機関や一部の専門企業が取り組む領域とみなされてきた。しかし両社の進出は、中国の民間企業による新エネルギー分野への投資が広がりつつあることを示している。チェリーは電動車の開発を通じて脱炭素への対応を進めており、メイトアンは配送サービスにおけるエネルギー効率の向上に関心を持っているとみられる。
核融合は理論上、膨大かつクリーンなエネルギーを生み出せる技術であり、長期的には世界のエネルギー課題を解決する手段として期待が寄せられてきた。中国政府はカーボンニュートラル目標の達成を産業全体に求めており、今回の民間企業による核融合研究への参入は、こうした政策方針を反映した動きとも考えられる。
現時点では、両社の具体的な研究内容や投資規模は明らかになっていない。ただし、異業種からの参入が相次いでいることは、核融合技術が基礎研究の段階から商業化を見据えた段階へと移りつつある兆しの一つといえるかもしれない。今後の展開が注目される。
