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中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の高騰が、アジア地域における再生可能エネルギーの導入を大きく加速させている。
長年にわたり安価な石油に依存してきたアジア各国の経済構造は、供給不安と価格上昇という二重の圧力に直面している。こうしたなか、とりわけタイでは太陽光パネルの設置が急速に広がっており、住宅や倉庫、ガレージの屋根に濃紺色のパネルが並ぶ光景が日常のものとなりつつある。
タイのソーラーパネル企業ウェイソ（Wayso）では、需要の急増に対応するため人材の確保を急いでいるものの、技術者の採用が設置依頼の増加に追いついていない状況だという。同社の関係者は「採用が追いつきません」と現場の逼迫ぶりを語っている。
太陽光発電は、かつては環境意識の高い層が選ぶものという位置づけだったが、エネルギー危機を経て、家計や事業の電力コストを抑えるための現実的な手段として広く認識されるようになった。国際的な気候サミットの場で長年議論されてきた脱炭素への移行が、皮肉にも地政学的な危機をきっかけに一気に進みつつある形だ。
供給不安と価格上昇を背景に、再生可能エネルギーの導入はアジア各国にとって環境政策の枠を超え、経済安全保障上の重要課題として位置づけられるようになっている。今後、各国政府がどのような支援策を打ち出すかにも注目が集まる。
