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アジア市場で続いていた金（ゴールド）への投資熱が、ここにきて後退の兆しを見せている。原油価格の急騰がインフレ懸念を再燃させ、金相場を下支えしてきた利下げ期待を弱めていることが背景にある。
金価格は2月27日時点のトロイオンスあたり5,247.90ドルから、直近では4,620ドル付近まで下落し、約12％の値下がりとなった。アジア地域でも金投資の減速が顕著になりつつある。
エネルギーコストの上昇がもたらす影響は、金の需要減少にとどまらない。原油価格の高騰はインフレ圧力を強め、米連邦準備制度理事会（FRB）をはじめとする主要国の中央銀行が政策金利を引き下げる余地を狭めている。複数のアナリストによれば、引き締め的な金融政策の継続が見込まれるとのことである。
利下げの見通しが後退すると、利息を生む債券や預金などの金融資産が相対的に魅力を増す。一方、利息を生まない金は投資先としての優位性が薄れ、需要が減少する傾向にある。
ここ数年、地政学的リスクやインフレヘッジの観点から高水準の上昇相場を記録してきた金だが、エネルギーコスト上昇に伴うインフレ圧力の高まりが、その勢いを押し戻す形となっている。今後は世界的な金融政策の方向性と原油市場の動向が、金相場の行方を大きく左右する見通しである。
