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マレーシアのオンライン詐欺被害が急増――インド系住民の「質問する姿勢」が防御策として注目
マレーシアにおけるオンライン詐欺の被害が深刻さを増している。同国での被害総額は2025年に27億リンギット（約6億8,400万米ドル）に達し、サイバーセキュリティ企業フォーティネット・マレーシアのデータによると前年比で76％の大幅な増加となった。詐欺シンジケートによる手口の巧妙化が背景にあるとみられている。
こうした状況のなかで注目されているのが、マレーシア警察による民族別の被害傾向に関する分析結果である。調査によると、同国のインド系住民は他の民族グループと比較して詐欺被害を受ける割合が最も低いことが判明した。
その要因として挙げられているのが、インド系住民が詐欺の勧誘に対して多くの質問を重ねる傾向があるという点である。不審な連絡を受けた際に相手へ積極的に質問を投げかけることで、詐欺師側の対応が困難になり、結果として被害を回避できているとみられている。
マレーシア警察はこの分析結果について、被害が増加し続ける状況において他の市民層への防犯啓発に活用できる可能性があるとしている。安易に相手の話を受け入れず、疑問を感じた際にはその場で確認を重ねるという姿勢は、特別な技術や知識を必要としない実践的な対策といえる。
オンライン詐欺の手口が高度化するなかで、情報リテラシーの向上とともに「疑問を持ち、質問する」という基本的な警戒心の重要性が改めて示された形である。
