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プライベートエクイティ（PE）大手のトーマ・ブラボー（Thoma Bravo）が、傘下のソフトウェア企業メダリア（Medallia）を債権者に譲渡する方向で合意に近づいていることが、複数の関係者への取材で明らかになった。
メダリアは、企業向けの顧客体験管理（CX）ソフトウェアを提供する企業として知られている。顧客からのフィードバックを収集・分析し、サービス改善に役立てるプラットフォームを展開しており、グローバルに多くの企業が導入してきた。トーマ・ブラボーは2021年にメダリアを買収し、非公開化のうえで経営を進めてきた経緯がある。
今回の債権者への譲渡は、メダリアが抱える財務上の課題を解消するための措置とみられている。近年、ソフトウェア業界では金利上昇や景気減速の影響を受け、買収時に組成された負債の返済負担が重くのしかかる企業が少なくない。経営の立て直しを図るため、既存の投資家から債権者へと経営権を移すかたちでの再編が選択肢として浮上するケースが増えている。
現時点では正式な合意には至っておらず、協議が続いている段階とされる。合意が成立した場合、メダリアの経営体制や事業戦略に大きな変化が生じる可能性がある。従業員や既存の顧客への影響についても、今後の交渉の行方とあわせて注視が必要となる。
PE各社による大型ソフトウェア買収は近年活発に行われてきたが、投資環境の変化に伴い、想定どおりの収益を上げられないケースも顕在化しつつある。今回の動きは、業界全体の再編の流れを象徴する事例として関心を集めている。
