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マリの軍部政権が相次ぐ軍事的敗北に直面しており、アフリカにおけるロシアの安全保障パートナーとしての評価に陰りが見え始めている。
2020年と2021年に発生した軍事クーデターにより権力を掌握した同政権は、フランス軍および国連平和維持部隊の撤退を実現した後、安全保障面での支援先をロシアへと切り替えた。ロシアはマリ防衛軍への訓練提供などを通じて関与を深め、アフリカ大陸における安全保障の提供者としての地位を築こうとしてきた。マリはロシアにとって、大陸での政治的・軍事的影響力を拡大するうえで重要な拠点のひとつと位置づけられていた。
しかし、週末に発生した一連の軍事衝突がこの構図を揺るがしている。西アフリカで活動するアルカイダ系とみられる武装組織と、北部のトゥアレグ系分離主義勢力がそれぞれ攻勢を強め、ロシアの訓練を受けたマリ防衛軍は複数の拠点で後退を余儀なくされた。
この事態を受け、ロシアによる軍事支援の実効性に対して疑問の声が上がっている。マリでの紛争激化は、同国にとどまらず、ブルキナファソやニジェールなどロシアが関与を深めるサヘル地域全体の安全保障情勢にも影響を及ぼす可能性がある。アフリカにおけるロシアの影響力拡大戦略そのものが試される局面を迎えたといえる。
