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国際安全保障を専門とするバーミンガム大学のステファン・ウォルフ（Stefan Wolff）教授は、米国とイラン間の対立が近い将来に終結する可能性は低いとの見解を示しました。
ウォルフ教授によると、紛争が終結に向かうためには「双方が十分な軍事的・経済的損失を被ること」が重要な条件となります。しかし現時点では、いずれの側もそうした水準の損失には至っておらず、対立を継続するコストが交渉に応じるメリットを上回っていない状況にあるとのことです。つまり、双方にとって現状維持のほうが合理的な選択と映っているということになります。
ホルムズ海峡の通航やグローバルなエネルギー供給への影響をめぐり、国際社会ではトランプ（Trump）政権下での停戦交渉の行方が注視されています。各国による仲介努力も続けられていますが、当事者双方が現状を変える強い動機を持たない限り、交渉が実質的に進展する見込みは乏しいとみられています。
より懸念されるのは、エスカレーションのリスクです。ウォルフ教授は、こうした均衡状態が続くなかで軍事的緊張がさらに高まり、限定的な小競り合いを超えた大規模な衝突へと発展する可能性があると指摘しています。明確な終結の道筋が見えないまま対立が長期化することで、予測困難な事態に向かう危険性が高まっていると警鐘を鳴らしました。
編集部では、今後も米イラン関係の動向と国際社会の対応について注視してまいります。
