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教皇レオ、赤道ギニア訪問でアフリカ鉱物資源の「植民地化」を批判

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ローマ教皇レオ(Pope Leo)は4月22日、アフリカ歴訪の最終訪問地である赤道ギニアの行政首都マラボに到着した。カトリック信仰が根づく同国では、沿道に旗を掲げた市民が詰めかけ、教皇を熱烈に迎えた。

教皇は訪問中の演説で、アフリカ大陸の鉱物資源に対する「植民地化」と「権力への欲望」を強い言葉で非難した。先進国による経済的支配構造がアフリカの人々の尊厳を損ねているとの認識を示し、公正な資源利用を訴えた形である。

また、赤道ギニアの統治体制にも間接的に言及したとみられる。同国ではテオドロ・オビアン・ンゲマ大統領が1979年から政権を維持しており、長期にわたる権威主義的な統治が国際社会から批判を受けてきた。教皇の発言は、こうした状況への懸念を示唆するものと受け止められている。

赤道ギニアへのローマ教皇の訪問は、1982年にヨハネ・パウロ2世(後の聖人)が訪れて以来、約44年ぶりとなる。公式の赤い外套モゼッタをまとった教皇の姿は、深い宗教的敬意の対象として人々に迎えられた。

今回の訪問は、約4週間にわたるアフリカ外遊の締めくくりに位置づけられる。資源をめぐる不公正な国際構造に正面から問題提起を行った教皇の姿勢は、今後の国際的な議論にも影響を与える可能性がある。