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新興市場、イラン情勢よりも長期成長を重視か
ブルームバーグ・オピニオンのコラムニスト、シュリ・レン氏は、新興市場がイランに関する悪材料を過度に懸念していない点に着目し、この傾向が同地域への投資価値を示唆していると論じた。
新興市場の多くはエネルギー輸入国であり、中東情勢の不安定化はエネルギー価格の変動を通じて経済に打撃を与えるリスクがある。しかし現状では、韓国・台湾・中国などアジア地域の主要株式指数が堅調に推移しており、地政学的リスクの影響は限定的にとどまっている。
背景には、市場参加者がこうしたリスクをすでに織り込んでいる可能性がある。従来であれば中東情勢の緊迫化は新興市場全体の売り材料となりやすかったが、今回は株式市場の下落に直結していない。エネルギー供給リスクに対する各国の備えや、サプライチェーンの多角化が進んでいることも一因と考えられる。
レン氏の論評は、新興市場の投資家が短期的な地政学的ショックよりも、経済成長の長期的なトレンドを重視する傾向が強まっていることを反映しているとみられる。こうした市場の姿勢は、新興市場全体に依然として投資機会が存在することを示唆しており、ポートフォリオ構築において新興市場資産を組み入れる妥当性を裏付ける材料の一つといえる。
なお、地政学リスクは予測が困難であり、情勢の急変によって市場環境が一変する可能性は常に残されている点には留意が必要である。
