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韓国の有力私立大学であるコリア大学（Korea University）が、海外の著名研究者に対して多額の資金を提供し、同大学を二次所属として論文等に記載させていた疑惑が、現地メディアの報道により明らかになりました。
報道によると、コリア大学は100人以上の海外研究者に対し、1人あたり100万ウォン（約68,000ドル）以上の金銭的インセンティブを提供していたとされています。同様の疑惑はヨンセイ大学（Yonsei University）にも向けられており、両大学が国際大学ランキングの順位向上を目的として、いわゆる「学術傭兵」を採用していたのではないかとの指摘が出ています。
国際的な大学ランキングを算出するクアッコアレリ・シモンズ（QS）やタイムズ・ハイアー・エデュケーション（THE）の評価指標では、所属研究者の論文実績や被引用数が重要な要素となっています。著名研究者を形式的に所属させることで、実態を伴わないまま評価指標を押し上げることが可能になるとの懸念があります。
大学ランキングは受験生の進路選択や研究資金の配分にも影響を及ぼすため、その算出過程の公正性は高等教育全体の信頼性に関わる問題です。今回の疑惑を受けて、ランキング機関側がどのような対応を取るかを含め、今後の展開が注目されます。
